映画俳優のディラン・オブライエンが17日、ブリティッシュ・コロンビア州内陸部での映画撮影中に負傷し、入院する事故が起きた。

 場所はバンクーバーから高速1号線で内陸部に向かい、北東へ340キロメートルほど走ったところにある人口約1000人の町、キャッシュ・クリーク。事故後ディラン・オブライエンは、バンクーバー総合病院に搬送された。映画を製作している20世紀フォックスは声明を発表し、彼が現場に復帰できるまでは撮影を中断するとしている。

 同町の空港で行われていたのは、SF映画シリーズ『メイズ・ランナー』の3作目『ザ・デス・キュア』の撮影。ディラン・オブライエンはこのシリーズで主人公のトーマスを演じてきた。

 事故の詳細は明らかにされていないが、同映画の原作を手がけた小説家ジェームズ・ダシュナーは、ソーシャル・ネットワークのツイッターで事故について、ディラン・オブライエンは命に別状はないようだと書き込み、撮影は一時的に中断されるものの、中止になることはないと念を押している。

 今回の撮影はキャッシュ・クリークのほか、その南に位置し北海道美瑛町と提携都市関係にあるアッシュクロフトや、西のカムループスなどで行われてきた。

 今回の事故原因や、現場の安全管理の状況などを確かめるために、BC州雇用・観光・職業訓練省の外郭団体であるワークセーフBCが現場の調査を行っている。

 ディラン・オブライエンは『メイズ・ランナー』シリーズのほか、MTVの人気テレビドラマ『ティーン・ウルフ』にも主役のひとりとして出演している。

 なお『メイズ・ランナー/ザ・デス・キュア』は、2017年2月17日公開予定となっている。

 

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 ブリティッシュ・コロンビア州のメトロバンクーバー地区にある小村が、不動産登記などの手続きに関し、英語以外の対応を一切行わないとする条例を近々施行する。この決定に対し、村内のみならず近隣の市などからも賞賛の声が上がっている。

 この決定をしたのは、インディアン・アームをはさんでノースバンクーバー市ディープコーブの対岸に位置する、人口約700人の村ベルカラ。村長のラルフ・ドリューさんは、ローワーメインランドの多くの市と違い、この小さな村役場では翻訳サービスまでは手が回らないと取材に話している。

 他の地域と同様、この役場にも英語でコミュニケーションが取れない不動産所有者が手続きに訪れ、翻訳・通訳サービスを提供するのは公共機関の責任だと主張する者が後を絶たないという。それに対しドリューさんはきっぱり「BC州でのビジネスは、英語のみ」とはねつけている。

 また現在の条例は、不動産所有者に十分な情報を登録するように義務づけていない不備があるとも指摘している。現在こうした手続きに必要なのは、事業登録の際に与えられた事業所名に相当する連番だけで済み、連絡先すら必要ない。

 同村では以前、ある企業が所有していた海岸沿いの物件で、係留していたボートが沈没して燃料が流出する事故があった。事故処理のために所有者に連絡を取ろうとしたものの、全く連絡先が判明しなかったという。

 

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 カナダの食品スーパーマーケット最大手のラブロウズは15日、食品メーカー、フレンチズのケチャップの取り扱いを中止するとした決定を取り下げ、販売を継続すると発表した。

 その理由は、ソーシャル・ネットワークなどで市民から大きな反対の声が上がったため。そもそもの発端は、オンタリオ州オリリアに住むブライアン・フェルナンデスさんが、自身のフェイスブックでフレンチズが同州レミントンの雇用とトマト農家を救った経緯を発信したことだった。

 「カナダのトマト首都」を自負するレミントンには、2年前までケチャップメーカー大手のハインツが工場を操業していた。しかし工場閉鎖を決定した同社は従業員740人を解雇、トマトを供給していた地元農家をはじめとする地元産業にも大きな衝撃が走った。

 しかし工場は投資家などによって規模を縮小しながらも操業を再開。昨年からはフレンチズが同工場のトマト・ペーストを買い取りアメリカでケチャップに加工、カナダに出荷するようになった。このいきさつを、好意をもって2月にフェイスブックに書きつづったフェルナンデスさんのサイトは、これまでに13万回以上もシェアされている。

 さらにこの動きは一般消費者にとどまらず、トロントのレークビュー・レストランのように業界の中にも広がっている。同レストランがことしからフレンチズのケチャップに切り替えたのは、手ごろな価格であることもあるが、やはり地元の原料を使っていることが決め手だったと、同レストランは取材に答えている。 

  一方メディアは、フレンチズのケチャップ売り上げ増こそが、ラブロウズがその取り扱いを中止する理由だと、同社従業員に説明している内部メモを入手したと報道している。ラブロウズは自社ブランドでもケチャップを販売しているが、その売り上げ減の理由がフレンチズのケチャップだと主張していた。

 

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 ジャスティン・トルドー首相は16日、ニューヨークの国連本部で、2021年からの国連非常任理事国入りを目指すことを発表した。

 「カナダがもう一度世界に貢献するために立ち上がる時が来た」と語り、国連のカナダ人職員から拍手を受けた。

 トルドー首相は、カナダのシリア難民の受け入れ、男女同権の推進などの功績を主張した他、国連平和維持活動への積極的な参加を約束した。

 カナダの非常任理事国入りへの挑戦は、先月国連潘基文事務総長がオタワを訪問した時に、トルドー首相がすでに共同記者会見で発表していた。今回のニューヨーク訪問はその実現に向けた第一歩となる。

 カナダが前回非常任理事国となったのは1999/2000年。前保守党政権時代の2010年にもチャンスがあったが、投票で負けが確実になると棄権した。国連非常任理事国は10カ国からなり、地域ごとに議席数が割り当てられている。カナダは西ヨーロッパ・その他の地域に属し、そこから2カ国が交代で議席を得るが、立候補による投票で決められる。カナダは2021年の議席獲得を目指して立候補をするが、現在アイルランド、サンマリノ、ノルウェーがすでに立候補している。

 前日には、パトリシア・ハイデュ女性の地位相が国連女性の地位委員会に立候補を表明。2017年から4年間の任期に立候補する。

 

 カナダ不動産協会は15日、2月の全国住宅価格指標が前年同月比で8・5パーセント上昇、2010年6月以来の上昇幅となったと発表した。また全国平均販売価格は16・4パーセント上昇。ブリティッシュ・コロンビア州とオンタリオ州を除くと1・4パーセント下落と報告した。

 バンクーバーとトロントの2都市は春の住宅販売シーズンに向け相変わらず過熱した状態だが、他の都市は落ち着いていると同協会代表は語った。

 また前日に発表されたテラネット・ナショナルバンクの2月の複合住宅価格指標では前月より0・6パーセント上昇し、同月比上昇幅としては2008、09年景気後退以降、最も大きくなった。前年同月比では6・5パーセント上昇。2012年1月以来の上昇幅となっている。バンクーバーの前月比は3・2パーセントで、全国平均を押し上げている要因と報告している。バンクーバーの価格上昇はこれで14カ月連続。

 バンクーバーでは上昇し続ける住宅価格について、低い金利も要因の一つとみられているが、それ以外に海外資本による住宅買収が高騰の原因ではないのかとの議論が起こっている。

 

 

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